【体験談】妊娠・出産するとき、実際いくらかかった?いくらもらえた?

ついこの間結婚式を挙げて、海外旅行へ行って大きな出費をしたと思ったら、次に待ち構えているのが妊娠・出産。

出産は病気に分類されないため、健康保険が使えないと知ったのは、妊娠してからのこと。

はじめての妊娠だったのでとても不安でした。

ぽぽんた
医療費10割負担ってどれくらいかかるんだろう…

でも、出産・子育てにはいろいろな公的支援がありました。

今回は、妊娠・出産にどのくらいの金額がかかったのか、反対にいくらもらえたのか、我が家の場合と資料をもとに解説します。

 

妊娠・出産にはどのくらいの費用がかかるのか

私の場合、妊娠・出産の期間を通してこれくらいの金額がかかりました。

妊婦健診 1回あたり数千円~1万数千円

出産までに14回程度病院に通います。各自治体が発行している受診券を利用しましょう。

ただし、母子手帳が発行されるまで(妊娠が確定するまで)の検査の費用は完全自費となるほか、受診券を利用した場合でも医療費を支払う必要がある場合もあるので注意。

入院・分娩費 全国平均で約41万7000円(出典:厚生労働省「第78回社会保障審議会医療保険部会資料」)。

後述する出産育児金でほぼまかなえますが、夜間・休日出産の場合、個人病院で出産する場合は自己負担額が発生する場合があります。(我が家の自己負担額は10万円くらい)

旅費 里帰り出産をする場合は、里帰りに要する費用がかかります。ママと赤ちゃんだけじゃなく、パパの交通費も計算するのを忘れずに。

里帰り出産でない場合も、出産間近になるとタクシーを利用することも考えられます。

マタニティ―・ベビー用品 20万円

退院の時にベビーカーを使うか、チャイルドシートを使うか、レンタルを利用するか、おさがりでもらうか…などなど、家庭によって必要なものが異なってくるかと思いますが、「地方で自動車がかかせない」「ミルクと母乳併用」「おさがりなし」の我が家は、これくらいかかりました。

内祝い お祝い金の3分の1~2分の1

出産したらお礼の品を送りましょう。余談になりますが、出産後はバタバタしている上に体調も良くないので、出産前に選んでおくか、カタログで選ぶのがオススメ。

行事費 5万円~10万円

お宮参りの写真・衣装代、初節句の食事代など。祖父母がお祝いとして払ってくれる家庭も多いようです。(我が家は一部払っていただきました)

妊婦検診の公的支援

産婦人科で検査をし、妊娠が確定すると、病院で証明書を発行してくれます。

それを持ってできるだけ早く、自治体の窓口に行きましょう。次の健診に妊婦受診券が必要になります。

母子手帳と一緒に、妊婦健診受診券が交付されます。

里帰り出産をする場合は、里帰り前の自治体で交付された受診券は使用することができません。

自分で医療費を支払うことになりますが、助成がある自治体もありますので、里帰り先の自治体に問い合わせてみましょう。

妊婦健診でかかった費用は医療費控除の対象になります。

確定申告すれば税金が戻ってくるので、領収証は必ず取っておいてくださいね。

出産でもらえるお金「出産育児一時金」

出産するときには、分娩費・入院費・検査代などがかかります。

出産すると加入している健康保険から「出産育児一時金(42万円)」が支給されます。申請を忘れずに。

国民健康保険中央会が発表している「出産費用 平成28年度」によると、正常分娩にかかる平均的な費用は約50.6万円

出産育児一時金として42万円(産科医療保障制度に加入していない医療機関などで出産した場合は約40蔓延)が支払われるので、実際は約10万円が自己負担額になります。

ここでのポイントは、出産費が42万円未満の場合でも差額を受け取れるということ。

申請しないともらえないので、必ず申請するようにしましょう。

帝王切開の場合

正常分娩は全額自己負担ですが、帝王切開など手術や処置が必要な場合には、健康保険が使えます

健康保険を使った場合、自己負担額が高額になったら高額療養費の請求ができますので、こちらも申請を忘れずに。

その他の支援

その他にも、妊娠・出産でもらうことができる費用には以下のようなものがあります。

どれも申請が必要(多いな…)なので、勤務先や自治体に問い合わせてみましょう。

出産手当金(最長で産前42日+産後56日) 健康保険に加入している会社員が対象。産休中に給料の3分の2程度の金額がもらえます。
育児休業給付金(産後57日~最長2歳まで) 雇用保険に1年以上加入している人が対象です。

育児休業の最初の半年は日給の67%、残りの半年は日給の50%をが支給されます。子どもを保育園等に預けることができず復職できない場合は、最大2歳まで受け取ることができます。

産休・育休中の社会保険料免除 健康保険や厚生年金保険に加入している会社員が対象です。社会保険料が免除になりますが、将来の厚生年金には影響しません。
児童手当 3歳未満は月15000円、3歳以上は1万円。所得が多い人は月額5000円。中学校卒業までもらうことができ、計200万円程度になります。
医療費助成 子どもの医療費が無料または一部負担となる。小学生まで、中学生まで、高校生までなど自治体によって対象となる子どもが異なるので、住む場所を選ぶ際にも注意しましょう。
そのほか助成金 チャイルドシートなどの購入費用を助成してくれる自治体もあります。(ちなみに浜松市はありません)

何が必要か、よく考えてから買うのが正解

はじめての妊娠。はじめての赤ちゃん。

浮足立って、性別がまだわからない時期に洋服を買いました。

原色や淡い色のおもちゃがかわいくて、何度衝動買いしそうになったことか…。

でも残念なことに、赤ちゃんが生まれても親の収入はなかなか上がりません。(むしろ妻が働けなくなるので、減ります)

何にお金を払って、何を節約するのか。

マタニティ・ベビー用品は特に、使う期間が短いものも多いので、レンタルも含めて検討するのがオススメです。

 

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